ソニー銀行カードローンのキャッシング審査も、在籍確認が必須?回避するやり方は?

ソニー銀行カードローンのキャッシング審査も、在籍確認が必須?回避するやり方は?

ソニー銀行カードローンの審査では、在籍確認も当然必須です。当然と書いたのは、少しでもキャッシングの知識がある人だったら知っている通り、銀行カードローンの審査でも消費者金融の審査でも、勤務先への在籍確認の電話がかかるというのは、基本中の基本だからです。

ただ勤務先への在籍確認は法的な義務ではないので、シチュエーションやその人の審査条件によっては「在籍確認が省略される」ということもあります。箇条書きすると、

  • 信用度が高く、
  • 在籍確認をできない状況・条件

ということです。信用度(クレジットスコア)については、特に書かなくてもいいでしょう。ここでは「在籍確認をできない状況・条件」というのは何か、それを説明していきます。

ソニー銀行カードローンの審査で、在籍確認をできない状況・条件とは?

まず最初に一覧にすると、

  • 土日・祝日・夜間などで勤務先が営業していない
  • 職場バレすると危険な職業である
  • 勤務先のルールで、外部からの個人的な電話を受け付けていない
  • 電話がかかって来ること自体、不自然な職場である

というようなものです。以下、それぞれ詳しく説明します。

土日・祝日・夜間などで、職場が閉まっている

まず、土日・祝日・夜間などは勤務先が閉まっている…という人が多いでしょう。このような場合、当然在籍確認はできません(幽霊が電話に出たり、真夜中のオフィスで何やらしでかしているカップルなどが「電話に出ながらしてみなよ」などという、お決まりのプレイを開始したら、話は別ですが…)

このような方々が電話に出てくれる…というケースを除けば、基本的に、

  • 土日・祝日・夜間が勤務先が休み、という職場では、
  • 在籍確認をしようにもできない

となるわけです。しかし、後に詳しく書きますが、

  • 在籍確認が法的な義務でない以上、
  • たったこれだけの理由で、
  • その人を審査落ちさせることは、正しいのか?

となるわけですね。後で「在籍確認が省略される理由」としてまとめて話しますが、とにかくこういう時は「何らかの配慮をすべきなのでは?=在籍確認を省略するべきなのでは?」という配慮が、どの銀行カードローン・消費者金融でも働くのです。

会社バレすると、危険な職業である

まず最初に書いておくと勤務先への在籍確認の電話がかかったからと言って、それで職場バレすることは、まずありません。なので、「在籍確認の電話=職場バレ」という図式は成立しないのです。

ただ「万が一」ということもあります。そして、一般的な職業の場合、その万が一は「ただ恥ずかしい思いをするだけで済む」というわけですが、そうではすまない職業・立場の人が、一定数いるわけですね。

金融機関勤務の会社員・OL・公務員

まず第一に「金融機関」で働いている会社員・OL・公務員の方々はやばいです。つまり、一覧にすると、

  • 銀行
  • 信用金庫
  • 労働金庫
  • 信用組合

といった組織ですね。銀行というのはもちろん、

  • 都市銀行…三菱東京UFJ銀行・三井住友銀行・みずほ銀行など
  • 地方銀行…無名の小さな銀行の数々
  • ネット銀行…楽天銀行・じぶん銀行など

というものすべてを含みます。これらの職業は、

  • 金融機関なので、「目の前に常に多額の現金」がある
  • お金に困っている人は、それに手を付けることが多い
  • だから、「キャッシングしている」というだけで、警戒される

ということです。実際少数ではありますが、銀行員が銀行のOKを着服するという事件は、たまに報道されています。

ということで、万が一にもそうした事件が起きないよう、これらの金融機関では「どこかから借金をしている従業員は警戒する」というシステムになっているんですね。金融業だったら、このくらい他人を警戒するのは当たり前のことです(社員も他人です)。

なので、こうした金融機関勤務の方々は、

  • 万が一にもキャッシングが職場にバレてはいけない
  • 在籍確認をしたら職場にバレる…というわけではないが、
  • 用心するに越したことはないので、
  • 念のために職場への電話連絡なしにする

ということです。この「念のために」というのは銀行カードローン・消費者金融側がそう判断する…ということですね。。

個人信用情報機関の従業員・社員

続いて、これはさらに重要ですが、キャッシングに関する情報を管理している「個人信用情報機関」に勤務している人の場合、さらにバレたらまずいことになります。個人信用情報機関とは、

  • JICC(日本信用情報機構)
  • KSC(全国銀行個人信用情報センター)
  • CIC(シーアイシー)

という3つの組織で、ここですべての人の借入・返済の履歴(返済トラブル・ブラックリストなども)が管理されています。で、なぜここで働いている人だと、職場にキャッシングがバレたらまずいのか。これは、

  • 個人信用情報は、ヤミ金・街金に高く売れる
  • ここで勤務している従業員だったら、
  • ポジションによっては「情報の漏洩」が可能である
  • 借金している人は、やがてそれをする危険性がある
  • そんな人はめったにいないが、可能性はゼロではない

ということです。基本的に金融業というのは性悪説に立つものなので、ここでもやはり、

  • そのような社員さんはほぼいない、と信じつつも、
  • 「世の中に絶対はない」という姿勢で、
  • 「念のため」の対応策をとる

ということなのです。そのため、「借金している従業員」は、ここでも警戒される…ということですね。基本的にこういう「金融系」の職場では、キャッシングで「つまんでいる」人は、相当なレベルの警戒をされるのです。

消費者金融勤務の会社員・OL・公務員

これはもう「当然」と言っていいでしょう。消費者金融といっても、アコム・プロミス・アイフル・モビットなどの大手の消費者金融だけではなく、

  • フクホー
  • SGファイナンス
  • エニー

…といった、中堅レベルの消費者金融に勤務している場合でも同じです。消費者金融もやはり「大金を扱う」し、間接的とはいえ、個人信用情報にも触れるチャンスが多いということで、ここまであげてきた「2つの理由」に該当するのです。なので、やはり「どこかからお金を借りている人は危険」と判断されるわけですね(上司から)。

なので、消費者金融で働いている人も、やはり同様に「職場バレしたらまずい=在籍確認が省略される」ということもあるのです。

もっとも消費者金融が職場ということが審査申込みでわかると、別の理由で落ちることもあります。つまり、

  • 取り立てのノウハウを熟知している
  • 自己破産・債務整理などの知識もある

ということで、こうした「プロ」からは、回収がやりづらいのです。これはアイフルのトップセールスマンだった笠虎崇氏も自著で書かれていますが、こうした「プロ」は、たとえ返済能力がしっかりあっても、警戒されて審査落ちすることがあります。

(と、在籍確認の話から少々それましたが)

警察官・教師などの「立場のある」職業

その他、警察官や学校の教師など「模範とならなければいけない」という職業は、借金しているということを職場の中で問題視されます。特に警察官の場合は、

  • ヤミ金を取り締まる立場なので、
  • ヤミ金にとって、警察官は「近づきたい」存在である
  • つまり、警察を味方につければ、いろいろ自由になる

という危険があります。こうした「ニーズ」がヤミ金の側にあるので、

  • キャッシングしている警察官は、
  • やがてヤミ金・街金に手を出すようになった時、
  • 彼らから借金の減額を持ちかけられて、
  • そのまま悪事に手を貸す可能性がある

ということです。実際、『闇金ウシジマくん』でも、そうしてウシジマに協力している警察官が登場します(余談ですが、銀行員も登場します)。

このように、警察官も「職場にキャッシングがバレたらまずい」職業・属性の1つなんですね。ただ、別に法律的に「借金したらいけない」と決まっているわけではないので(事実、住宅ローンなどは当然のように組める)、キャッシングすること自体は問題ないのです。

なので、在籍確認が省略されるということですね。

もう一つの「教師」については、これは、

  • 現金も個人信用情報も扱わないし、
  • 犯罪者と結託することもできないけど、
  • 単純に「生徒の模範」になることが求められる

ということで、やはりキャッシングが職場バレすると、「学校にいづらく」なるわけです。なので、このような「教師」とか「学校関係者」の場合も、やはり配慮されます。


…というように、いろんな職業・属性で「在籍確認が省略される理由」を書いてきましたが、これらの職業・属性に該当する人の場合、ソニー銀行カードローンの審査でも「職場への電話連絡なしで借りられる」ことがある…と思って下さい。(絶対ではありません。また、総合的なクレジットスコアが高い人だけです)

外部からの私用電話を受け付けない勤務先である

これも結構多くあります。在籍確認の電話というのは、

  • 「ソニー銀行」などの銀行名を名乗らず、
  • 嘘にならないように「虚偽の社名なども名乗らない」
  • 担当者の「個人名」を名乗る

というようになっています。そして、これは「ただの私用電話」と受け取られることも多いんですね。実際、キャッシング自体ただの私用ですから、私用電話なのは確かです。で、職場によっては「外部からの私用電話は、一切受け付け不可」という所もあります。そうした職場で働いている場合、在籍確認の電話は受け付けてもらえない…ということなんですね。

これは別にその職場が厳しすぎるというわけではなく、社会だったらごくごく普通のことでしょう。むしろ、そのへんのルールがしっかりしている会社の方が、

  • 売上も利益も、順調に伸ばせる
  • 最終的にその人のお給料も良くなる
  • 社会的な立場も良くなる

ということで「ゆるい会社」よりもむしろ歓迎すべきことでしょう。ただ、いざお金を借りたいという時には、これでは困るわけです。

で、ソニー銀行カードローンなどの銀行カードローン・消費者金融側としても、

  • 会社がこういうルールをもうけていることは悪くない(むしろ良い)し、
  • その申し込み者のクレジットスコアが総合的に高いなら、
  • こういうケースでは、在籍確認を省略して融資してもいい

と考えるわけですね。なので、勤務先のルールがこのように「外部からの私用電話は、一切不可」となっていたとしても、「職場への電話連絡なしで借りられることがある」ので、安心して下さい。(繰り返し書きますが、絶対にそうなる…ということではありません。)

電話がかかって来ること自体が、不自然である

また、特にパート・アルバイト・フリーターの方々などは、その人宛てに、職場に電話がかかって来ることがそもそも不自然…ということもあるでしょう。たとえばコンビニや飲食店で働いているアルバイト・パート・フリーターの人々に「その人個人あて」の電話がかかって来るというのは、確かに不自然です。

「親が死んだ」とか「危篤」というような特殊な電話だったらあるでしょうが、そのくらいでなければ、基本的に電話などかかって来ないわけです。なのでかなりの確率で同僚や店長から「今の電話、何だったん?」と聞かれるでしょう。

これは別に「何か疑われている」というわけではなく、ただの世間話の延長としても、よくあることです。また店長だったら「そのアルバイト・パートがどんな人か常に把握しておかなければいけない」ため、生活状況を探る目的もあって、さりげなく聞き出します。

ということで、このような職場に電話がかかって来るとおかしいという人もやはりその不自然さを回避するために「職場への電話連絡なしになる」ことがあるんですね。ここでもやはり「クレジットスコアが高い」ことが絶対条件となりますが、それさえ満たしていれば、こうして「在籍確認が省略される」こともある…と思って下さい。


以上、「在籍確認が省略されるケース」についてまとめてきましたが、

  • これらの「やむを得ない事情」に該当し、
  • かつ信用度(クレジットスコア)が高い

という人であれば、ソニー銀行カードローンでも「職場への電話連絡なしでキャッシングする」ということは「できなくもない」んですね。(必ずできるとは限りませんが)

なので、

  • 自分は年収もしっかりあるし、仕事も安定しているし、
  • 「これこれの事情があって、在籍確認ができないだけなんだ」

という人の場合は、ソニー銀行カードローンだったら(というかどの銀行カードローン・消費者金融でも大体)安心して借りられる…と思って下さい。

どうしてもソニー銀行カードローンの在籍確認の回避をしたい場合

上のように「人によっては」という条件では安心できない(というか、そもそも条件に該当していない)という人の場合はどうしたらいいのか。つまりゴチャゴチャ余計な条件なしで、普通に在籍確認を回避したいという人の場合ですね。これは、「モビット・プロミスでお金を借りる」というのが一番です。理由は、

  • 「在籍確認の代替措置」が用意されているので、
  • 条件さえ満たせば、堂々と「職場への電話連絡なし」で借りられる

ということです。以下、ソニー銀行カードローンの話とは一時離れますが、ソニー銀行カードローン以上に確実に在籍確認の回避をしたい方のために、これら「モビット・プロミスの在籍確認の代替手段」について書いていきます。

まず、代替措置が認められる条件は?

プロミスでもモビットでも、在籍確認の代替措置が認められるためには、ソニー銀行カードローンの時と同様、

  • クレジットスコアが高く、
  • 「どうして代替措置にしたいのか」という理由が明確

という二点が問われます。つまり、

  • 信頼性
  • 必要性

の二点が問われるということですね。

  • 信用できるし、
  • 必要でもある

ということです。逆に言えば、

  • 信用できるけど、必要ではない
  • 必要だけど、信用はできない

という人の場合、「モビット・プロミスでも在籍確認の代替措置は認められない」ということが、しばしばあるわけです。で、「代替措置をとる理由」というのは、ソニー銀行カードローンについても書いてきた「やむを得ない事情」ということです。上で書いたような事情がある人の場合、それで「明確な理由がある」と判断されるわけですね。

あとは、年収・職業・借入状況などの基本的な条件を診断して、信用度(クレジットスコア)が一定以上であると判断されたら、それだ「在籍確認の代替措置でOK」となるわけです。ただ、あくまで「代替手段でOK」となっただけで、ここから「代替手段のための手続き」を踏む必要があります。

代替手段の手続きとは?→書類の提出

具体的に、モビット・プロミスの在籍確認の代替手段ではどんな手続きをするのかというと―、これは「書類の提出」です。一言でいうと。

  • 会社の保険証
  • 給与明細

という2種類を出すのが基本で、保険証は、社会保険証・組合保険証のどちらかという種類の条件があります。

なぜ社会保険証・組合保険証のどちらかなのか?

保険証の種類の中でも、なぜ組合保険証・社会保険証と、種類が指定されているのか。これは、

  • 組合保険証・社会保険証は、その職場に勤務していないと、発行されない
  • 国民健康保険証は、無職でも保険料を納付すれば、加入できる
  • つまり「どこかに勤務している」という証拠にはならない

ということです。「いや、フリーターだと国民健康保険証が多い」という反論もあるでしょう。その通りですが、実はフリーターやアルバイトの方でも、勤務時間が一定以上だったら、社会保険に入れないといけないという労基法のルールがあるのです。

なので、フルタイムで会社員・OL・公務員のように長時間働いているアルバイト・パート・フリーターの方であれば、社会保険証・組合保険証は持つことができるんですね。そして、そのレベルになってようやく「在籍確認の代替措置でOK」となるのです。

なので、基本的にはパート・アルバイト・フリーターの方で、自分の収入をしっかり得ていても「社会保険証をもらえるレベルでない」時は「在籍確認の代替手段でお金を借りることはできない」…というわけですね。

キャッシング自体は、問題なくできる

誤解しないでいただきたいのは、こうしたアルバイト・パート・フリーターの方々であっても、キャッシングすること自体は、何も問題ないということ。あくまで「在籍確認の代替手段によって借りる」ということができない…というだけです。

そもそも、勤務先への在籍確認の電話はモビット・プロミスでも他の消費者金融・銀行カードローンでも必須なわけですからそれを回避しようというのは、最初から難しい行動なんですね。なので、条件がある程度厳しくなるのは当然なのです。

実際、パート・アルバイト・フリーターでも社会保険に加入できるくらいフルタイムで働いていると、キャッシングの返済は相当楽になります。つまり、ただ「在籍確認の代替手段によって、カンタンにキャッシングできる」というだけのメリットではなく「実際に、その後返済していくことも楽になる」というわけです。

キャッシング審査というと、いつも「通ること」「借りること」ばかりを考えてしまいがちですが、実際には借りた後の返済が最重要なんですね。そのためにも、「社会保険証・組合保険証を持てるくらい、フルタイムでガンガン働いた方がいい、ということです。

モビットの在籍確認の代替措置は、もっと条件が多い?

プロミスの在籍確認の代替手段では、基本的に「職場の保険証・給与明細書」を提出すればいいようです(人によって、多少内容や基準が変わることもあるかも知れません)。

一方、モビットの在籍確認の代替措置については、もっと提出書類が多い…という説があります。説というのは、口コミ・評判によって、内容が違っているということです。以下、どのような書類が追加で必要とされるのかというと、

  • 本人確認資料…運転免許証・パスポートのどちらか(という指定がある)
  • 年収証明書…納税通知書・確定申告書・源泉徴収票など
  • 指定の銀行口座…三菱東京UFJ銀行・三井住友銀行いずれか

…となっています。ポイントを書くと、

  • 身分確認資料は本来種類の指定がないのに、それがある
  • 収入確認資料は、50万円以上のキャッシングまでは提出しなくていいのだが、それがある
  • 銀行口座の指定も、本来はまったくない

という三点になります。特に銀行口座の指定というのは、銀行カードローンでお金を借りる場合はともかく、消費者金融ではまったくないのが基本なので、これは少々「厳し目の条件」といえます。

もちろん、本来どの消費者金融・銀行カードローンでも必須である勤務先への在籍確認の電話を省略するためには、このくらいのことは当然と考えるべきでしょう。

また、三井住友銀行・三菱東京UFJ銀行だったらメガバンクなので「どちらかの口座は持っている」という方が多いかも知れません。(私も両方持っています。三井住友銀行の方はほとんど触っていませんが)

何はともあれ、モビットの場合はこのように提出書類や代替措置の条件が多くなる…かも知れないということですね。この辺は人によって違うのかも知れません。つまり、

  • クレジットスコアが高い人…条件が少ない
  • クレジットスコアが低い人…条件が多い

ということです。なので客観的に見て、自分のクレジットスコアは低いなと感じる人であれば、このように多めの条件が必要になると考えた方がいでしょう。

(また、プロミスの場合はここまで条件は多くないようなので、気になる人は、モビットではなくプロミスで申し込む…というのもありかも知れません。ちなみに、プロミスももっと条件や提出書類が多くなる可能性はありますが…)

どちらの代替措置の条件も満たせない場合は?

ここまで書いてきたモビット・プロミスの在籍確認の代替措置、どちらの条件も満たせない場合はどうすればいいのか―。これは「奥の手」として「アコムで借りる」という方法があります。

これも絶対ではないのですが、アコムで申し込むと何がいいのかというと、

  • 勤務先への在籍確認の電話自体は、必ずかけられる
  • しかし、仮に確認が取れなくても、
  • 融資枠10万円までは即日融資してもらえる

という風になっているのです。これもあくまでこの状態でも融資していいような、信用度が高い人だけという条件ではありますが、そうしたクレジットスコアが高い人であれば、このように「在籍確認に失敗しても、即日キャッシングできる」という風になっているんですね、アコムでは。

で、「10万円では足りない」と思われるかも知れませんが、

  • 後日あらためて在籍確認の電話をかけて、
  • そこで確認が取れたら、本来与えてOKな融資枠まで増える

という風になっています。つまり、たとえばその人の年収や借入状況から判断して「30万円までOK」ということであれば、後日「30万円まで増額される」ということですね。

アコムの在籍確認のデメリット

このアコムの在籍確認のシステムは、プロミス・モビットとは違った意味で便利なのですが、一応デメリットもあります。箇条書きすると、

  • 「在籍確認の電話」自体は、必ずかかる
  • つまり「電話自体」をゼロにしたい、という人だと意味がない
  • (職場に電話がかかって来ること自体、不自然など)

ということです。つまり、アコムの在籍確認がどういう人におすすめなのかというと、

  • 在籍確認の電話は、別にかけられてもいい
  • しかし、土日・祝日・夜間など「勤務先が閉まっていて」
  • 在籍確認しようとしてもできない

という人です。これだったら、他の消費者金融・銀行カードローンだったら「在籍確認が取れなかったので、融資できません」となる所が、アコムはとりあえず10万円融資してくれるというわけですね。なので、こういう「やむを得ない場面」で、「とりあえず10万円キャッシングできればいい」という人は、アコムで申し込むといいでしょう。

ちなみに、「在籍確認の電話自体かけてほしくない」という人が、「土日・祝日・夜間だから、今なら誰も電話に出ない」と思って利用する…というのはNGです。

「後日あらためて、アコムが在籍確認する」というルールなので、そこで「電話がかかってしまう」からですね。なのであくまでアコムは「職場に在籍確認の電話をかけられてもいい人限定」となります。

ソニー銀行カードローンの在籍確認では、何を聞かれるのか?

ソニー銀行カードローンの勤務先への在籍確認では、一体どんなことを聞かれるのか。これは、ソニー銀行だけでなく、どの借入先で申し込んでも同じことですが、

  • 在籍確認で聞かれることは何もない
  • 何かを審査されたり質問されたりすることはなく、
  • 「確認が取れたので、ご融資します」という報告だけ

となっています。つまり文字通りの「電話連絡」なんですね。

昔は氏名・生年月日・住所が聞かれたが…

昔の銀行カードローン・消費者金融の審査では、(あるいはクレジットカード会社の審査でも)氏名・生年月日・住所が質問されるということがたまにありました。しかし、今はこれはほとんどなくなっているようです。理由は、

  • 職場にかかって来た電話で、
  • そんな内容を応えていたら、明らかにおかしい
  • これが原因で職場にキャッシングがバレることがたまにあった
  • だから、利用者の評判が悪かった

ということです。評判が悪いというのは、もちろんその銀行カードローン・消費者金融の売上の低下にもつながるのですが、

  • 人道的
  • 法律的

の二面から考えても、よくありません。それぞれ解説していきましょう。

利用者を傷つけることは、すべきではない

これはどんな職業・業界でも当たり前のことなのですが、利用者を傷つけるようなことは、すべきではありません。たとえばキャッシングの在籍確認について言えば、

  • 法的な義務ではない
  • あくまで「返済能力の調査」の1つとしてやっている
  • なので「絶対にやらなくてはいけない」ことではないのに、
  • 強引にやって、職場バレさせて、その人を傷つける

というのは、どう考えてもよくないのです。これは常識で考えてわかるでしょう(もし「法的な義務」だったら、傷つけてもやる必要がありますけどね。義務ではないのです)

法律的にも「職場バレしない」ことの方が重要

先に書いた通り、勤務先への在籍確認は法的な義務ではないのですが、もう一つ、法的に知っておくべきことがあります。それは、

  • 貸金業法・銀行法の共通のルールとして、
  • 「第三者に借金の事実を知らせてはいけない」という条文がある

ということ。これはつまり、職場への在籍確認に関して言うと「会社バレするようなことをするな」ということですね。つまり、会社への在籍確認と法律の関係をいうと、

  • 「在籍確認を回避する」ことは義務ではない
  • 「職場バレを防ぐ」ことは義務である

という状態なのです。つまり法律的に考えても、銀行カードローン・消費者金融は「職場バレしないこと」を重視する必要があるわけですね。

(ソニー銀行カードローンでも、その他の消費者金融・銀行カードローンでも)

ということで、「勤務先への在籍確認の電話で余計な質問や審査をされない」というのは当たり前のことなのです。疑問に思うまでもないくらいなんですね。

(思うまでもないというのは別に「そういう疑問を感じたことがおかしい」というわけではなく、要は「業界人や、ルールを決めた官公庁からしたら、当然のこと」という意味です。こうした疑問を感じること自体は、正しいことです)

ソニー銀行カードローンから在籍確認をされる時点で、ほぼ審査に通っている

これもソニー銀行カードローンだけではなく、どの銀行カードローン・消費者金融やクレジットカードの審査でもほぼ共通して言えること。基本的に勤務先への在籍確認の電話がかかって来る時点で、もう審査はほぼ通過しているというわけなんですね。

なぜそうなるのかは、下のような理由で説明できます。

  • 勤務先への在籍確認というのは、
  • 申込者にとって、それなりにストレスがたまることである
  • そうまでされて「審査落ちしました」となると、
  • 申込者にとって不満が大きい

ということ。これはわかりますね。どうせ落とすなら、勤務先への在籍確認なんてしてほしくなかったということです。もちろん、

  • 在籍確認がとれなかった
  • 確認電話をかけたけど、通じなかった

という場合は、確かに「在籍確認の電話をかけても審査落ちする」というのは、当然のことですし、申込者も納得するでしょう。しかし、

  • 在籍確認には、まったく問題ありませんでした
  • しかし「年収・職業」などの点で、ご融資できませんでした

となるとだったら、最初からそう言ってくれよと誰でも思うわけです。「勤務先への在籍確認の電話をかける前に、落としてくれよ」ということですね。

つまりどうせ悪い知らせだったら「早く知らせてくれた方がいい」というわけです。早く落としてくれたら、

  • 次の消費者金融・銀行カードローンに申し込むこともできたし、
  • 何より「在籍確認までされる」というストレスを感じなくてすんだ

わけです。そもそも「その在籍確認の電話によって、職場の人に変な疑いをかけられた」可能性もあるわけですからね。それでお金を借りられたならともなく「借りられなかった」わけですから、まったくもって「デメリットしかなかった」わけです。

…こう考えれば在籍確認は、審査の最後の最後でするというのはよくわかるでしょう。「在籍確認さえとれたら、そのまま融資する」という段階になって、ようやく在籍確認の電話をかける…ということですね。

審査コストから考えても、それが合理的

企業が何かをすれば、必ずコストがかかります。で、勤務先への在籍確認をするというのも、当然コストがかかる行為です。で、企業というのは、

  • コストをかけて何かをする以上、
  • 売上や利益の増加が見込めないといけない

わけですね。これは別に企業に限った話ではありません。個人だって、労力をかける、時間をかける、お金を使う…という場合、必ず「それによって、何を得られるのか」をよく考えるでしょう。

(だから、アマゾンなどでネットショッピングする時も、決済の前にしばしば止まることがあるわけです)

で、在籍確認の場合はどうなのかというと、

  • コストをかけて在籍確認をした以上、
  • 売上…つまり「融資」に発展しないと困る
  • なので「融資できるレベルの人」以外、在籍確認をしたくない

ということなのです。もし在籍確認をするコストが一切かからないのであればいくらでもやりたいでしょうが、層ではないんですね。コストがかかる以上、ソニー銀行カードローンも含めた銀行カードローン・消費者金融の側でも、「融資できる相手にしか、したくない」のです。

つまり、申込者の方も「在籍確認はされたくない」と思っていますが、実は消費者金融・銀行カードローンの側でも「在籍確認をしたくない(コストがかからないなら、どんどんしたいですが)」と思っているわけですね。なので「あくまで最後の最後」にしか、在籍確認をしないのです。

これはビジネス的に考えれば、当たり前すぎるくらい当たり前のことなんですね。皆さんが働いている会社でも、そういう判断を常にしているはずです。

(あるいは、皆さんの日常生活でも、自分でそういう判断をしているはずです)

ということで、ソニー銀行カードローンでも他の借入先で申し込む場合でも、

  • 在籍確認までいった時点で、
  • 審査はほとんど通過したようなもの

と考えてください。なので、あとは「本当にその職場に在籍している」という人であれば、問題なく即日キャッシングできる…ということです。

まとめ「ソニー銀行カードローンの在籍確認」

以上、ソニー銀行カードローンのキャッシング審査での在籍確認について、細かくまとめてきました。最後に要点を整理すると、

  • ソニー銀行でも、職場への在籍確認は必須
  • クレジットスコアが高い人や、
  • 在籍確認を回避すべき事情がある人の場合、
  • 在籍確認を省略して融資する…ということもある
  • どうしても職場への電話連絡なしにしたいなら、
  • プロミス・モビットだったら代替手段もとれる
  • 代替手段は「保険証・給与明細」などを提出する

…という風です。基本的にはソニー銀行カードローンでもどこもで、在籍確認によってキャッシングが勤務先にバレるということはないので、そうした理由で在籍確認の回避をしようと思っている方は、その点は安心していただいて大丈夫です。

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